大橋未歩アナがフリー転身後ワイ…
じわじわと口コミで広り興行収入10億円を突破した映画「カメラを止めるな」
制作費３００万円という報道ですから、超低予算なのは誰の目にも明らか。
それが１０億円の興行収入を達成したのだからほとんどジャパニーズドリームみたいなもんです。
ところが！その大ヒット映画の「カメとめ」が大揺れなんですね～。
同作の原作者をなのる和田亮一氏がメディアに現れ、「カメとめ」は自身が主催していた劇団で公演していた劇を模倣していると主張したことからなんだか「カメとめ」の周りが騒がしくなってきました。
問題の根底にあるものとはなんなのか？
そもそも和田氏は本当にこの映画の存在を知らずに、劇団員から知らされたという「寝耳に水」的な発言は本当なのか？
その辺をちっと調べてみました。
実はちょっと長いです、この記事。
丁寧に書くと、サクッとは書ききれないので、５分時間をください。
和田亮一氏は劇団PEACEを２０１１年から２０１４年まで主催していました。
その劇団で和田氏が主張している「カメとめ」の原作となるGHOST IN THE BOX!という作品を上演していました。
（このタイトル自体が押井守監督作品、攻殻機動隊 ”GHOST IN THE SHELL”のオマージュなのかな？）
この時点でのクレジットは演出が和田亮一氏で脚本がA氏（劇団員の方）と言われています。
で、上田慎一郎監督がこの作品の上演を見て、映画にしようよと持ち掛けます。
持ち掛けた相手というのがこれまた劇団員のB氏という方だという一部情報があります。
なんでB氏に上田慎一郎監督が持ち掛けたのか？というと、この二人は友人関係にあったからです。
そしてB氏が脚本のA氏を引き込み、３人で映画化を企画したものの、この時は話が前に進まなかった模様です。
いったん映画化の話は白紙になりますが、その後「カメとめ」のプロデューサーの市橋氏から上田慎一郎監督に長編映画の企画が持ち掛けられた際に、再度GHOST IN THE BOX!の映画化の話をB氏に伝え、上田慎一郎監督が単独で脚本を書き直し、映画化。
ポイントは、企画、演出の和田氏、脚本のA氏と上田慎一郎監督の間に「文章における作品の権利、版権等々のやり取りがない」ことですね。
メールでもいいので、「今度映画化するよ、脚本は僕がちょっと書き直すよ」「OK、いいよ」
みたいなやり取りが証拠として残っていれば、話は別なんですが、どーなんでしょう？
ただし、上映当時はA氏とB氏の名前は「企画開発」の名目でしっかりとクレジットされていたとのこと。
しかしながら、クレジットはされていたが、承諾や謝礼の連絡はなしだったそうで、原作の存在や、劇団PEACEの名前もなかったみたいなんですね。
で、最初に新宿で上映され、その後２０１８年６月に新宿と池袋で再度上映され、じわりじわりと口コミで人気に火が付くわけなんですが、和田氏自身この映画の上映直後はリメイクという認識から、作品を褒める内容のツイートをしていた…という情報があります。
以下ツイート内容です。
ほんとに寝耳に水だったのか、それとも上映されていること自体は割と早い段階で知っていたのか？
もし知っていたとして、それならなぜ最初から模倣だと主張しなかったのか？ という疑問が当然湧いてきてしまいますね。
まあでもツイート内容から、自分も上映を見ていたことは間違いないっぽいですね。
さて、真相はどーなんでしょう…
ある筋によれば、和田氏は上田慎一郎監督に対して、映画のクレジットに自身が主催していた劇団PEACEと原作と主張しているGHOST IN THE BOX!の名前を入れてくれるように交渉したとか。
上田慎一郎監督はそれを拒否したとされています。（この時点ですでに個人と個人の話し合いではない気がしますが）
また、プロデューサーは上田慎一郎監督に対して、GHOST IN THE BOX!の名前はメディアにださないように…と指示したとかしないとか。
実際、上田慎一郎監督は「カメとめ」を語る際にはとある劇団の舞台に影響を受けた…と述べるにとどまっています。
つまり最初からオリジナルストーリーとはしながらも、インスパイアされた作品があったことはなんとなく発言はしていたんですね。
そして、ここが一番のポイント。
「カメとめ」の配給が拡大していくにつれて、プロデューサー側から和田氏に対してGHOST IN THE BOX!を「原案」として処理したいという旨の通知があったとか。
その際にGHOST IN THE BOX!の権利のいっさいを破棄するような内容の「原案利用契約書」的なものが送られてきたのだとか。
（そういう契約書かはわかりませんが、そういう趣旨の文面だったと報じられています）
和田氏が大きくアクションを起こすのはここからなんですね。
ようはパテントの権利を破棄しますよ…という内容の書類にサインするように求められた…と報じているメディアがあります。
もしこれが事実なら、（未確認情報の域をでませんので、あしからず）やはり根本の問題は当初の予想をはるかに超えた興行収入の分配…ということなのかもしれません。
やはりビジネスでやりとりをする際には書面でやりとりの証拠を残すのが鉄則ですね。
もし「原案利用契約書」なるものが存在するなら、プロデューサーとしては「原作」では都合が悪いことになります。
「原案」と「原作」では意味が違ってしまいます。
この辺、大人の都合が見え隠れしないでもない、今回の「カメラを止めるな！」のパクリ騒動です。
あくまでも参考程度の情報提供として読んでくださいね。